詳細は以下に回答します。
回答の内容については、学習の手引きの8～9ページに掲載している各科目の攻略方法をあわせてご参照ください。
宅建業法は満点を取るつもりで学習しよう！
宅建業法は、学習範囲が比較的狭いので、20問中18問以上（90％以上）を得点できるように学習することが重要です。
満点を取るつもりで学習していきましょう。
複数問出題される傾向のある35条書面（重要事項）及び37条書面に関する事項を中心に、満遍なく学習を進めていきましょう。
権利関係は失点しすぎないことが重要！
権利関係は、学習範囲が非常に広いので、14問中9問以上（約65％以上）を得点できるように学習していくとよいでしょう。
少なくとも7問（50％以上）は得点し、権利関係で失点しすぎないことが重要です。
直近の本試験では、合格基準点を引き下げようとするためなのか、特に民法において、過去の本試験では見たことがないような事項から2問程度出題する傾向が見られます。
そのような出題を見ても焦ることなく、他の問題で確実に得点できるように学習を積み重ねていきましょう。
なお、借地借家法（STEP23～25）、区分所有法（STEP26～27）、不動産登記法（STEP28）は、比較的得点しやすい問題が出題されることが多いです。
演習トレーニングの問題演習などを積み重ねておきましょう。
法令上の制限・税その他は70％以上を目指そう！
法令上の制限・税その他は、さまざまな知識が広範囲で問われることから、16問中11問以上（約70％以上）を得点できるように学習していくとよいでしょう。
13問以上（約80％以上）を得点することができれば、余裕を持って合格する可能性がぐっと高まります。
法令上の制限・税その他は、他の科目と比べたときに、過去の本試験と類似する出題が多い傾向が見られます。
演習トレーニングの問題演習を行った事項を確実に正解できるようにしておくことがポイントです。
○権利関係：14問（民法：10問、借地借家法：2問、区分所有法：1問、不動産登記法：1問）
○法令上の制限：8問（都市計画法：2問、建築基準法：2問、(※)宅地造成等規制法：1問、土地区画整理法：1問、農地法：1問、国土利用計画法：1問）
○税・その他：8問（税：2問、不動産の鑑定評価：1問、住宅金融支援機構：1問、景品表示法：1問、統計：1問、土地：1問、建物：1問）
(※)現在は「宅地造成及び特定盛土等規制法」に改称されています。
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