各科目の学習の順番については、数字のとおり「宅建業法⇒権利関係⇒法令上の制限・税その他」の順番で進めていくとよいでしょう。
宅建試験の出題数は50問ですが、このうち宅建業法からは20問も出題されます。
宅建業法は宅建試験の最重要科目ですから、「宅建業法の学習が不充分なまま直前期になってしまった…」という事態とならないように、宅建業法から学習することをお勧めします。
ただし、本試験(毎年10月の第3日曜日)まで時間的余裕がある場合は、権利関係のうち民法の学習を優先させるのをお勧めします。
(目安としては、本試験まで7~8か月以上の期間があって、平均して1日1時間以上の学習時間を確保できる見込みがある場合を想定しています。)
民法は範囲が非常に広く、他の科目より学習時間を必要とします。
そのため、本試験まで時間的余裕がある時期に、民法を重点的に学習しておくことで、他の受験生と差をつけることができるでしょう。
反対に、本試験まで時間的余裕がない場合は、「宅建業法⇒法令上の制限・税その他⇒権利関係」の順番で進めていくのをお勧めします。
(目安としては、本試験まで3か月を切っており、これから学習を開始する場合を想定しています。)
権利関係は、他の科目に比べると、一通りの学習をするのに時間を要するのに対し、宅建試験での出題数が14問と少ないです。
そこで、直前期から学習を開始する方については、リスクはありますが、権利関係を後回しにすることをお勧めしています。
なお、短期間の学習で合格するためのポイントについては、下記の記事もご参照ください。
○権利関係:14問(民法:10問、借地借家法:2問、区分所有法:1問、不動産登記法:1問)
○法令上の制限:8問(都市計画法:2問、建築基準法:2問、(※)宅地造成等規制法:1問、土地区画整理法:1問、農地法:1問、国土利用計画法:1問)
○税・その他:8問(税:2問、不動産の鑑定評価:1問、住宅金融支援機構:1問、景品表示法:1問、統計:1問、土地:1問、建物:1問)
(※)現在は「宅地造成及び特定盛土等規制法」に改称されています。
初めての方も、リベンジの方も、手厚いサポートを受けながら宅建試験の合格を目指しませんか?
四谷学院の宅建講座について詳しくはホームページをご覧ください。