こんにちは、四谷学院の春野です。
今、読んでいただいている「四谷学院宅建講座の公式ブログ」では、ここは押さえておいてね！という内容などを随時お伝えしていますが、今年もズバリの的中問題がありました。
「知ってる！」「ちょうど読んでた！」
という方も、たくさんいらっしゃったのではないかな、と期待しています。
せっかくので、今回的中した主な箇所をご紹介いたします。
試験で狙われやすいところとも言えますので、次年度受験予定の方はしっかり学習しておきましょう！
問54（統計）選択肢1・4が的中！
(1) 平成29年度法人企業統計年報（平成30年9月公表）によれば、平成29年度における全産業の経常利益は前年度に比べ11.4%増加となったが、不動産業の経常利益は13.8％減少した。【×】
(4) 建築着工統計（平成31年1月公表）によれば、平成30年の貸家の新設着工戸数は約39.6万戸となっており、7年連続の増加となった。【×】
問34（37条書面）選択肢2が的中！
(2) 宅地建物取引業者が既存住宅の売買の媒介を行う場合、37条書面に当該建物の構造耐力上主要な部分等の状況について当事者の双方が確認した事項を記載しなければならない。【〇】
建物状況調査（インスペクション）については、公開当初から人気記事でした！
問33（保証協会）選択肢1が的中！
(1) 宅地建物取引業者で保証協会に加入した者は、その加入の日から2週間以内に、弁済業務保証金分担金を保証協会に納付しなければならない。【×】
図解でわかりやすく解説し、好評でした。
問36（37条書面）選択肢イが的中！
(イ) A（宅地建物取引業者）が自ら貸主として宅地の定期賃貸借契約を締結した場合において、借賃の支払方法についての定めがあるときは、Aは、その内容を37条書面に記載しなければならず、借主が宅地建物取引業者であっても、当該書面を交付しなければならない。【×】
宅建業者による「自ら貸借」は、重要ポイントですね。正しく確実に理解しておく必要がありますね。
ご紹介した箇所は、ほんの一部です！
四谷学院は、分析力には自信があります！
宅建試験の合格に向けて、丸暗記ではなく、正しく深く理解することで、初学者の方でも一発合格が狙えます！
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